はじめに
インターネット回線は、定期的に見直した方がお得です。
申し込み条件にもよるが、大体2年に1回ぐらい見直すのが良い。
キャンペーンの割引が大体2年くらいで切れて、割高感が出てくるからです。（↓のようなキャンペーン）
インターネット回線の市場は、基本的には、決まったパイの奪い合いです。
ネット回線の定期的な見直しは、節約のノウハウとして、随分前から言われていることです。節約指南の雑誌や本などでもよく見かけます。
では電力はどうでしょうか？
電力会社も定期見直しは必須
電力自由化になり、電気を販売する会社の選択肢が広がりました。
従来の大手電力以会社に加え、多種多様の新電力(電気の販売会社)がしています。
ガス会社が電力販売に参入し、電力とガスをセット販売で安く売ったりもしています。
新電力会社のバックグラウンドは様々です。
電力以外をサービスの屋台骨としている新電力会社と契約すると、色々なメリットを受けることができます。
代表的なものだと、『楽天でんき』でしょう。
楽天経済圏に足を踏み入れている人は、有力候補といえると思います。
楽天市場でのポイントががっぽりもらえます。
ただ、今の状況は、限られたパイの争奪戦が行われているインターネット回線と同じと言えます。
そういった状況においては、得てして、長期ユーザーのお得感があまりなく、新規ユーザーに手厚くサービスや割引が提供されます。
つまり、高額のキャッシュバックです。
私は、引越しを機に電力会社を変えましたが、最低契約期間半年の縛りで、10000円ほどのキャッシュバックを得ました。
利用期間にもよりますが、単純に10ヶ月ほど利用したとすると、月々の割引額は、1000円になります。
もちろん、こういったキャッシュバック以外にも、基本料金や、従量制料金などの違いがあり、一概にキャッシュバックがあるから安いとは言えません。
ですが、多くの場合、かなり安くなります。
このことから、少なくとも年一回くらいは、電力会社を切り替えて、キャッシュバックを頂戴しておいたほうが、利用者目線から考えると合理的です。
電力会社を変更する手続きは超簡単
乗り換えるの面倒そうだと思うかも知れませんが、想像以上に簡単です。
というかムッチャ簡単です。インターネットで完結します。
手順は、こんな感じです。
まず、新電力を含めいろいろな電力会社への乗り換え、シミュレーションが可能なポータルサイトを利用します。
この手のサイトは、いろいろあると思いますが、私は、草分け的存在であるエネチェンジを使っています。
まずは、下記の画面で、現住所と、大体の使用料金をインプットします。
すると、サイトからおすすめの電力会社と、節約効果や、キャッシュバック額の提示があります。
それで、電力会社を選んで、電力会社のサイトに飛んで、必要事項を入力すれば、それでおしまいです。
引越しを伴わない電力会社の切り替えは、電力会社間で取次をしてくれます。（利用中の電力会社に解約の連絡を入れる必要もありません。)
電力会社を選ぶ時は、キャッシュバックもさることながら、解約時の違約金などの設定がないかという点もチェックが必要です。
これで年間10000円くらい節約できるのであれば、やはり定期的な見直しは必須だと思います。
ぜひ定期的に電力会社を見直しましょう。
楽天経済圏の住人は、楽天の電力使わないと損、みたいなことを言っている人もいるみたいですけど、私は、定期的な見直しがベストアンサーなんではないかと思います。
だって、楽天電気使って、多少ポイント還元率が上がったとしても、そのポイントUP分ってどれほどのもんでしょうか。
現在（2020/12）だと、楽天でんき加入による楽天市場のポイントUP率は、＋０.5％のようなので、年間1万円以上のメリットをそこから享受しようとすると、年間200万円以上の買い物を楽天市場でしないといけないことになります。
そこまで、楽天ベットリの人って、どれほどいます？
私はアマゾンベットリ人間ですが、それでも年間50万円もアマゾンに落としてないですけど。。。
新電力会社って実際どうか？
新電力会社にして何か困ったことが生じないか。
安定して電力が供給されるか等、不安に思うこともあるかもしれません。
結論からいうとそういった不都合は一切ありません。
電力の安定供給は問題ない？
新電力は主に「電気を販売する」会社です。電気を作る会社：発電事業者や、電線などで電気を送る会社：送電事業者は、これまでと同じ会社が行います。
新電力に切り替えても、電気の質はかわりません。また、今までに比べて供給が不安定になるということもありません。
新電力は信頼できるの？
新電力会社として「小売電気事業者」になるには、国の審査を受ける必要があります。
どんな会社でもできるというわけではなく、電気を販売する会社としての能力がなければ「小売り電気事業者」にはなれません。
登録事業者は経済産業省のHPで確認することができます。
また、経産省は、それぞれの事業者がどれだけ電気を販売しているかという数値も公表しています。
すでに多くの人が利用しているというのも、安心材料の一つになるでしょう。